日本社会は今変化の真っ最中

2021年10月7日2022年8月16日

この記事では、

という疑問を解消します。

 

実は日本社会は今変化の真っ最中なんです。

普通に生活しているとあまり変化を感じることはありませんが、その内、気づいたら急に身の回りが変わり始めます。

そして、そうなった時に対応しようと思ってももう手遅れです。

世の中の動きを敏感に察知するために現状の社会について知っておきましょう。

 

この記事では、日本社会の現状と今後どうなるのか、なぜ変化が必要なのかについてお話します。

この記事は国・企業・社会全体をメインとしている記事です。
具体的に自分が何をすべきなのかは、僕らは日本社会の変化にどう対応すべきかにて話していますので、この記事の次にお読みください。

本記事の内容

• 日本社会の現状と未来がわかる
• 変化しないといけない理由がわかる
• 国や企業の施策の理由がわかる

日本社会は今変化の真っ最中

日本社会は今、従来の日本型雇用が終わりを迎え、次の社会形態に変化している真っ只中だと言われています。

 

従来の日本型雇用とは

• 新卒一括採用
• 終身雇用
• 年功序列賃金

等という特徴がある日本従来の雇用形態のことです。

 

みなさんこれが当たり前で、今も大体これだと思います。

ですが、実は徐々にこの制度は崩壊してきてるんです。

 

実際に、すでに感度の高い企業から順に

• 新卒採用数の減少
• 新卒一律の給与体系の廃止
• 総合職・専門職・限定職などのコース分け

など、徐々に日本型雇用から抜け出す企業が出てきています。

 

これは政府主導で進められており、企業にとっても日本型雇用はデメリットが大きいため、もはや止められない流れです。

この先、日本社会が変わっていくことは確実なので、なるべく早く準備して良いポジションを獲得しておく必要があります。

 

これからの社会は変化のスピードが早いので特に、自分自身の行動・人生選択がリアルに給料や仕事内容や生活に響いてきます。

これからは個人が会社に頼るのではなく自立を求められる社会となり、知識が自分を守るということがさらに顕著になります。

なぜ日本社会は変わらないといけないの？

という方、気持ちわかります。

僕も始めそう思いました。

 

ですので、日本社会が変化をしないといけない背景をお話しします。

日本が直面している背景は主に以下です。

CHECK

• 平均寿命が100歳へ
• 社会保障費の増大、支える若年層のさらなる減少
• VUCA時代の到来
• 技術革新の高速化、産業ライフサイクルの短縮化

これらの要素が今後増大していくとわかっているからこそ、国が変化を主導したり、多くの企業が次の時代への準備を進めているのです。

 

それぞれ詳しくお話していきます。

平均寿命が100歳へ

日本の平均寿命は年々増加しており、今の若者世代が老人になるころには平均寿命は100歳になると言われています。

 

現段階ではこれはあくまで予測ですが、かなり確度の高い予測とされ、多くの先進国や多くの企業がそれに向けてすでに行動を始めています。

 

平均寿命が100歳になるとどうなるでしょうか。

 

これまで平均寿命が70～80歳くらいだった社会では、基本的に

教育(～約22歳)　⇒　社会人(～約60歳)　⇒　引退後の余生(約60歳～)　⇒　死亡(約80歳)

というステージで人生は構成されていました。

 

これがそのまま人生100年になった場合

教育(～約22歳)　⇒　社会人(～約60歳)　⇒　引退後の余生(約60歳～)　⇒　死亡(約100歳)

となり、引退後40年間も生きていく必要があります。

 

引退後の経済基盤は、年金と貯蓄です。

詳しい説明は省きますが、これを頭の良い人たちが試算すると

となることがわかりました。

 

その結果、引退時期を延ばして

教育(～約22歳)　⇒　社会人(～約70～80歳？)　⇒　引退後の余生(約70～80歳？～)　⇒　死亡(約100歳)

こんな風に、70～80歳くらいまで働いてもらわないと国としても困るし、個人としても働かないと生活できない、ということになるのです。

 

これが最近、定年が65歳になったり、政府が声高に人生100年時代！と言っている理由です。

社会保障費の増大、支える若年層のさらなる減少

平均寿命が伸びていくのに対して、日本の人口は減っていきます。

簡単に言うと、

今いる人間がどんどん長生きするけど、新しい子供が生まれてこない

ということです。

 

つまり、必然的に社会の中の高齢者の割合は増加します。

 

これの何がやばいかというと

• 社会保障費がどんどん増大
• でも労働力はどんどん減少

ということです。

 

こうなった結果、政府は

• より労働力を増やすために　⇒　女性・高齢者の社会進出、ダイバーシティ
• より生産性を上げるために　⇒　IT化・DX

などを懸命に進めているのです。

VUCA時代の到来

今、VUCA時代が来ていると言われています。

VUCAとは

• V（Volatility）：変動性
• U（Uncertainty）：不確実性
• C（Complexity）：複雑性
• A（Ambiguity）：曖昧性

の頭文字をとったものです。

 

つまり、

どんどん変わっていくし、未来がわからないし、予測が立てづらいし、はっきりしない

から、つまり誰にもどうなるかわかんないよってことですね。

 

そのようなカオスの時代に対応するために、国や企業はより変化しやすい形に変えていく必要があると考えています。

その結果が、色々な政策や事業戦略に表れています。

技術革新の高速化、産業ライフサイクルの短縮化

世の中のテクノロジーが発達したことにより、技術革新が高速化し、産業ライフサイクルが短縮化していると言われています。

つまり、

• 新しい技術が生まれても、すぐに次の進化系が出てくる
• 新しい産業が盛り上がっても、すぐ次のブームに移り変わる

ということです。

 

このような時代の中で、従来の日本型雇用は不利です。

 

なぜなら、日本型雇用では

• 指示待ち体制の社員
• 学習意欲の低い社員
• 高齢で役に立たない社員が大量発生
• イノベーションが起こらない

という特徴があるためです。

 

高度経済成長期には、ただ同じ製品を永年に大量生産することが正解だったので、これでよかったのです。

しかし、これからの時代にはマッチせずデメリットが多いため、企業は危機感を感じています。

国・企業が考えていること

これらの背景を受けて国や企業が思っていることは、基本的に

です。

 

そこをもっと具体的に国・企業それぞれ見ていきましょう。

国が考えていること

国(政府)が思っていることは以下。
すでに行動が起こされているものは例も書きます。

• 人材不足なので労働力を補充したい（例：女性活躍・ダイバーシティ）
• 日本の労働力が減少するから、もっと生産性を上げないと他国に勝てない
  ⇒残業時間を減少化して生産性を上げたい（例：働き方改革）
  ⇒一律な雇用形態を廃止し柔軟に労働力を配置できるようにしたい（例：高度プロフェッショナル制度）
  ⇒時間給思考から脱却したい（例：高度プロフェッショナル制度）
  ⇒社内失業者(＝社内で仕事が無い人達)を減らしたい（例：解雇規制の緩和）
  ⇒クビになる危機感から生産性を上げたい（例：解雇規制の緩和）
• 人余りの大企業から人出不足の中小企業に人材を流動させたい（例：失業なき労働移動）
• 会社の寿命が短命化＋国民の寿命が長寿化してるので、国民は会社に頼りっきりではなくもっと自立してほしい（例：副業・兼業の促進）
• 国民は80歳くらいまで働いてもらわないと困るので、もっと活躍できるように学習してほしい（例：リカレント教育の普及・促進）

徐々に国がやっている政策の意図が見えてきましたね。

企業が考えていること

企業が考えていることは以下。

• ITやAIの発達でこれまでジェネラリストが担っていた仕事がなくなっていくので、今までのように人出がいらなくなる
  ⇒新卒一括採用して人手を確保するのをやめる（例：銀行の採用数激減）
  ⇒ジェネラリストの醸成ではなくスペシャリストを採用・育成したい（例：専門職・総合職などのコース分け、新卒でも一律でない給与体系）
• 古い技術しか持ち合わせていない社員が大量にいて使えないので、もっと学習してほしい（例：リカレント教育の促進）
• 年功序列だと社員のモチベーションが上がらないし、学習してくれない（例：成果主義の導入）
• 正社員雇用だと解雇しづらいので今後不要な人材を抱えてしまう可能性が高い。柔軟に人材を確保したいので、ジョブ型雇用に移っていきたい。
• 社内に余剰人材が溢れている。役職定年者のやる気が低い。雇用延長されたシニアの使い方がわからない。
  ⇒企業におんぶにだっこじゃなくて自立してほしい（例：中高年向け「自立型キャリア支援」研修）

このように企業もこのままだとヤバいと思っています。

この変化にうまく対応できない企業から倒産していくことになります。

 

日本型雇用だとなぜ社員をクビにしづらいかについては、日本企業はなぜ社員をクビにできないのかにて話しています。

日本型雇用はメリットもある

ちなみに、日本型雇用は国や企業にとってメリットもあるんです。
それが以下。

• 新卒を大量採用するので、欧米と比較して若年失業率が極めて低い
• 職務を固定せずジョブローテーションするのでジェネラリストが醸成できる（←今後いらなくなる）
• 安定した雇用によりマイホーム購入など消費拡大につながる
• 組織内で柔軟に人材を移動させられるため組織設計しやすい

このように、メリットもあるのですが、メリットよりもデメリットが大きくなってきているので、変化を迫られているというのが現状です。

今後の日本社会はどう変わる

ここまでで変わらないといけない理由はなんとなくわかってきたかと思います。

次は、

ということをお話しします。

 

国や企業の考えていることから推測して今後変わるだろうと言える主な点は以下。

CHECK

• 雇用形態がジョブ型に変わっていく
• クビがけっこう身近なことになる
• 転職が当たり前になる
• 年功序列じゃなくなっていく
• 給料が成果やスキルで決まるようになる
• ジェネラリストよりもスペシャリストが重宝される
• 女性や高齢者の社会進出が進む
• これまでよりも自分で職場・仕事内容・仕事時間を選べるようになる

今の状況と比較すると辛い変化もありますが、良い変化もあります。

 

仕事の内容や時間や場所を自分で決められるようになると、より仕事のモチベーションが上がり、楽しく充実したものになると思います。

ちなみにジョブ型社会って何という方はこちらの記事へ！

僕個人的にはジョブ型社会は良いと思う

これは僕の個人的な考えですが、

と思っています。

 

その理由は、

CHECK

より仕事を主体的に選択し人生の一部としてとらえることができるようになると思うから

です。

 

今の日本型雇用では、

• 大学を卒業したらなんとなく社会人になる
• 何するかわからないけど、なんとなく企業に入る
• とりあえず言われた仕事をする
• 別に楽しくないけど、他の会社に移っても結局何するかわからないから転職する気にならない

という状態です。

 

その結果、仕事は人生の一部ではなく、

という価値観が生まれます。

人生の時間の大半を過ごす仕事を割り切る、という現代の社会人の価値観は悲しいの一言に尽きます。

 

それに対してジョブ型社会は

• 自分で選んだ仕事をする
• やりたくない仕事をさせられることはない
• やりたい仕事に就くためのプロセスが明確

となります。

 

こうなると、

• より仕事に対して意欲的になり
• 仕事へのモチベーションが湧きやすくなり
• 仕事を楽しめるようになり
• 仕事を人生の一部としてとらえられる

ようになるはずです。

 

もちろん、欧米社会でも全員がそうなっているとは言えませんが、確実に日本型雇用よりはそうなっていきます。

 

確かに、ジョブ型社会には失業率が高くなり、クビになる可能性も高い、というリスクはあります。

ですが、それもしっかりとスキルや能力を高めているかどうかであり、自分次第です。

 

仕事を人生の一部として楽しめるようになれば、スキルアップや学習も苦ではなくなります。

好きなことのために学ぶことはそれ自体が楽しいことになるからです。

国・企業の変化に合わせて個人もかわっていかないといけない

この先、国と企業は確実に変わっていきます。

それに合わせて国民に考え方・常識・生活スタイルも確実に変わっていきます。

 

このように社会が変わる変化は、大きな波が押し寄せるかのようです。

 

その大波にうまく乗るためには、

• 波が押し寄せることがわかっている（そもそも変化が来るということを知っている）
• 波が来るタイミングがわかっている（いつ準備をしないといけないのかを知っている）
• どんな波かわかっている（どういう変化が訪れるのかを知っている）
• 波に適した乗り方がわかっている（その変化にどう適応すれば良いのかを知っている）

ということが必要となります。

 

これがわかっていなければ、大波に飲み込まれて溺死です。

 

楽しくサーフィンできるか、飲み込まれるかは、あなた次第。

具体的に僕らがどのように変化しなければいけないのかについては、僕らは日本社会の変化にどう対応すべきかで話しています。

「日本社会は今変化の真っ最中」のまとめ

社会全体の変化は、大きくゆっくりと進みます。

そのため、その中の個人はそれに気づきづらいです。

 

地球の自転を僕らは感じることはできませんが、知ることはできます。

人類は自転を知ったことによって多くの発明をしてきました。

 

これこそが知識です。

 

社会の変化を感じられなくても、知ることはできます。

そして、知ることによって自分の人生は大きく変化します。

 

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